内科専門医のメリットと現実｜年収・キャリア・J-OSLERの壁

日々の診療業務、本当にお疲れ様です。これからのキャリアを真剣に考える中で、「内科専門医」という資格を取得するメリットは、その労力に見合っているのだろうか……と、ふと手が止まる瞬間はありませんか？

特に新専門医制度に移行してからは、専攻医登録評価システム「J-OSLER（ジェイ・オスラー）」への入力作業や、厳格化された症例登録の負担がのしかかり、現場の若手医師からは悲鳴にも似た声が聞こえてきます。「これだけ苦労して取っても、給料が倍になるわけじゃないし……」と心が折れそうになる気持ち、痛いほどよく分かります。

しかし、それでも多くの医師がこの資格を目指すのには、確固たる理由があります。実際の年収や働き方にどう影響するのか、将来の選択肢がどう広がるのか、その「リアル」を知ることで、今の努力の意味が変わってくるはずです。この記事では、内科専門医の取り方やなり方、最短で研修は何年必要なのかといった基本情報から、受験資格や試験の難易度、近年の合格率の推移まで、徹底的に掘り下げて解説します。また、よく混同される「総合内科専門医」との決定的な違いや、認定内科医の廃止に伴う移行措置、更新に必要な単位といった複雑な制度についても、どこよりも分かりやすく整理しました。あなたの将来のキャリアプランを描く上で、この記事が重要な判断材料となることを約束します。

この記事でわかること

• キャリアアップや転職市場における具体的な評価と、年収へのリアルな影響
• 複雑で分かりにくい新専門医制度や、総合内科専門医との役割の違い
• J-OSLERの攻略法や試験対策など、最短で取得するためのロードマップ
• 更新要件や維持コストを知り、長期的なキャリア戦略を立てるための知識

キャリアにおける内科専門医のメリット

医師としてのキャリアは数十年と続く長い旅のようなものです。その旅路において、内科専門医の取得は単なる「資格コレクション」以上の重みを持ちます。ここでは、収入面での直接的なメリットや転職市場での評価、さらには複雑化している旧制度との違いや更新の仕組みまで、あなたのキャリア形成に直結するメリットと実情を、綺麗事抜きで解説します。

年収アップや好条件の転職求人への影響

内科専門医を取得することで得られる最もわかりやすい、そして多くの人が気にするメリットは、やはり転職市場における評価の向上と年収への影響です。「専門医を取れば年収が1.5倍になる！」といった夢のような話は残念ながら稀ですが、ボディブローのように効いてくる確実なメリットが存在します。

まず、多くの医療機関において、専門医資格の有無は採用基準の一つとして明確に設定されています。これは給与テーブルや手当に直結するケースが少なくありません。具体的には、以下のような構造的なメリットが見られます。

• 資格手当の付与： 病院の規定によりますが、月額3万円〜10万円程度の「専門医手当」がつくケースがあります。年額にすれば数十万〜100万円近い差になることもあり、長く勤めるほどその差は大きくなります。
• 採用の優先度と「足切り」回避： 都市部の人気病院や好条件の求人では、「内科専門医（または同等の能力）を有すること」が応募の必須条件になっていることが多々あります。つまり、資格がないとスタートラインにすら立てない「足切り」を回避するためのパスポートとして機能します。
• アルバイト単価の向上： 常勤だけでなく、非常勤の外来や当直バイトでも影響があります。「専門医保有者は時給＋1,000円」「日当＋1万円」といった高単価設定をしている求人や、専門医限定のスポット求人にアクセスできるようになります。

私が見てきた事例では、専門医取得を機に医局人事から離れて市中病院へ転職した先生が、提示年収で200〜300万円アップを実現したケースもあります。これは資格そのものの対価というよりは、「内科医として標準的な診療能力があり、教育や管理業務も任せられる」という信頼感が、オファー金額に反映された結果だと言えます。

また、将来的にクリニックの開業を考えている場合も重要です。患者さんは「〇〇専門医」という看板を意外と見ていますし、近隣の病院から逆紹介を受ける際にも、専門医資格は医師同士の共通言語として機能し、信頼獲得のスピードを早めてくれます。地域医療の現場では、特定の臓器だけでなく幅広い内科疾患に対応できる能力が重宝されるため、内科専門医のニーズは底堅く、食いっぱぐれるリスクを減らす「最強の保険」とも言えるでしょう。

総合内科専門医との違いや役割の比較

「内科専門医」と「総合内科専門医」。名前が似すぎていて、一般の方だけでなく、医療従事者でさえ混乱することがあります。私自身も新制度への移行期には「どっちがどっちだっけ？」と何度も資料を見返しました。しかし、ここを曖昧にしたままだとキャリアプランが狂ってしまうので、しっかり整理しておきましょう。

結論から言うと、新専門医制度において、内科専門医は「基本領域の専門医（建物の1階部分）」であり、総合内科専門医は「その上の指導医的な役割（建物の2階部分）」というイメージで捉えるのが正解です。

項目	内科専門医（新制度）	総合内科専門医
位置づけ	内科医としての標準的な能力を証明する 「基本領域（1階）」の資格。 全てのサブスペシャリティの土台。	より高度な総合診療能力や指導能力を持つ 「上級（2階）」の資格。 ジェネラリストのプロフェッショナル。
取得順序	まず最初にこれを取得する。 （初期研修終了後、最短3年）	内科専門医取得後に目指す。 （さらに経験を積んだ後）
主な役割	幅広い内科疾患の初期対応と標準治療。 循環器や消化器へ進むための必須要件。	研修医や専攻医の指導・教育。 診断困難例や多疾患併存例への対応。 病院総合診療科のリーダー。
難易度	標準的な知識があれば合格可能。 （合格率80-90%程度）	より深い知識と臨床推論能力が必要。 試験の難易度も高い傾向にある。

かつての旧制度では「認定内科医」が基本資格でしたが、新制度ではこの「内科専門医」がその役割を完全に引き継いでいます。重要なのは、循環器専門医や消化器病専門医といったサブスペシャリティ（2階部分）を取得するためには、まず土台となる内科専門医の取得が絶対条件（必須）になっている点です。「自分は心臓カテーテルしかやらないから、内科全般の専門医はいらない」という理屈は、新制度では通用しません。

一方で「総合内科専門医」は、特定の臓器に特化するのではなく、内科全体を俯瞰し、複雑な病態を解き明かす「病院総合医（Hospitalist）」としてのキャリアを極めたい人や、教育病院で指導的な立場に就きたい人が目指す資格です。まずは「内科専門医」を確実に取得し、その後に自分の適性を見極めて「臓器別専門医」に進むか、「総合内科専門医」としてジェネラリストの道を究めるかを選択することになります。

認定内科医の廃止と新制度への移行

ベテランの先生方や、一度臨床を離れて復帰を考えている先生にとって、気がかりなのが「認定内科医」の扱いです。「昔取った認定内科医はどうなるの？」「勝手に内科専門医に変わるの？」といった疑問をよく耳にします。ここは制度の過渡期特有の複雑さがありますが、現状の方向性は明確です。

結論として、旧制度の「認定内科医」は段階的に廃止され、新制度の「内科専門医」へと一本化される方向で進んでいます。ただし、ある日突然資格が剥奪されるわけではありません。

これから専門医を目指す若手の専攻医（2016年以降の医師免許取得者など）は、迷わず新制度のプログラムに乗り、「内科専門医」を取得することになります。選択の余地はありません。

一方で、既に「認定内科医」を持っている先生方に対しては、経過措置として「新・内科専門医」への移行ルートが用意されています。これは、一定の条件（講習会の受講や、場合によっては試験など）をクリアすることで、認定内科医を内科専門医に書き換えることができる制度です。

【重要】移行措置の注意点

この移行措置には期限が設けられている場合が多く、また「認定内科医を更新し続けること」と「内科専門医へ移行すること」は手続きが異なります。
「いつかやろう」と思っているうちに移行期間が終了してしまうと、再び試験を受け直すなどの多大な労力が必要になるリスクがあります。必ず日本内科学会の公式サイトや会員マイページで、自分に適用される移行スケジュールを確認してください。

なぜこのような面倒な変更が行われたのかというと、日本の専門医制度を国際的な基準（グローバルスタンダード）に合わせ、医療の質を均てん化するためです。これまでの制度では、学会ごとに基準がバラバラだったり、専門医の定義が曖昧だったりした部分がありました。新制度では、第三者機関である「日本専門医機構」が統一基準を設けることで、専門医の質を社会に対して保証しようとしています。

私たちのような支援する側の人間から見ても、制度変更の時期は情報が錯綜しやすく、デマや古い情報に振り回される先生が少なくありません。常に「今はどのフェーズか」「自分の取得年度ではどのルールが適用されるか」を確認する慎重さが、キャリアを守るためには不可欠です。

試験の難易度や近年の合格率の推移

J-OSLERという高い山を越えた後に待ち受けているのが、筆記試験です。「内科専門医試験」と聞くと、どれくらい難しいのか、落ちたらどうなるのか、不安になりますよね。ここでは、精神論ではなくデータに基づいた難易度と対策の考え方をお伝えします。

まず、近年の合格率ですが、概ね80%〜90%前後で推移しています。医師国家試験の合格率に近い数字ですが、これを「高い」と見るか「低い」と見るかは注意が必要です。受験者は全員、医師国家試験を突破し、初期研修を終え、さらに3年間の厳しい専門研修とJ-OSLERをクリアしてきた猛者たちです。その中の10人に1〜2人が不合格になるというのは、決して「誰でも受かる楽な試験」ではないことを意味しています。

試験の内容は、特定の専門分野（例えば循環器の高度な不整脈治療など）のマニアックな知識を問うものではありません。むしろ重視されるのは、「内科医として知っておくべきコモンな疾患への標準的な対応能力」です。ガイドラインに基づいた診断プロセス、第一選択薬、副作用への対応、高齢者医療や倫理的な判断などが幅広く問われます。

難易度を上げている要因の一つは、その範囲の広さです。消化器内科を専攻している先生であっても、神経内科や膠原病、血液内科の問題を解かなければなりません。日常診療で触れる機会が少ない分野については、研修医レベルの知識まで抜け落ちていることも珍しくなく、ここをいかに効率よく埋め合わせるかが合否を分けます。

ただし、奇問難問が出るわけではないので、対策は立てやすい試験です。「満点を取る必要はない」と割り切り、頻出疾患のガイドラインを確実に押さえ、過去問（あるいはそれに準じた問題集）を反復することで、合格ラインには十分に到達できます。油断して勉強時間が不足した人だけが涙を飲む、ある意味で「努力が報われやすい試験」だとも言えます。

更新に必要な単位取得や手続きの流れ

晴れて内科専門医を取得しても、そこでゴールではありません。専門医資格は「鮮度」が命であり、質の高い医療を提供し続けるために5年ごとの更新が義務付けられています。「取って終わり」だと思っていると、5年後に痛い目を見ることになります。

更新制度の目的は、日進月歩の医学知識をアップデートし続けているかをチェックすることにあります。主な要件は以下の3本柱です。

• ① 診療実績の証明： 継続して内科診療に従事していること。勤務先の証明などが必要になります。休職や留学をする場合は、期間の延長申請などの手続きが必要になることがあります。
• ② 単位の取得： これが最も重要です。5年間で所定の単位（例：50単位など）を集める必要があります。日本内科学会の総会や地方会への参加、指定された講習会（医療安全、感染対策、倫理など）の受講、論文発表などが単位として認められます。
• ③ 更新料の納付： 学会や機構への更新手数料の支払いです。

「5年もあるから大丈夫」と思っていると、期限直前になって「あと3単位足りない！」と焦り、遠方の学会までわざわざ出向く羽目になった……という失敗談は枚挙にいとまがありません。特に地方勤務の先生や、子育て中の先生にとっては、学会現地参加のハードルが高いこともあります。

しかし、最近では朗報もあります。コロナ禍以降、Web参加やeラーニング（オンデマンド配信）での単位取得が大幅に認められるようになり、自宅や医局にいながら更新単位を稼ぐことが容易になりました。セルトレ（セルフトレーニング問題）の正解で単位がもらえる仕組みもあります。

賢いキャリア戦略としては、毎年の学会費を払うついでに、eラーニングでコツコツと数単位ずつ積み上げておくことです。更新手続きの案内は学会から届きますが、住所変更などで届かないリスクもあるため、自ら情報をキャッチアップする姿勢を持ち続けましょう。資格を維持し続けることは、あなたの医師としての信頼性を維持することと同義なのです。

内科専門医のメリットを最大化する取得戦略

内科専門医を取得するためには、時間と労力という莫大なコストがかかります。どうせ取るなら、最小の労力で最短ルートを駆け抜けたいと思うのが本音でしょう。特に新制度下のJ-OSLERは、多くの専攻医にとって「終わりの見えない迷宮」のように感じられる大きな壁です。ここでは、最短で取得するための具体的なルートや、最大の難所である症例登録・病歴要約を乗り越えるための戦略的アプローチについて、私なりの視点で徹底解説します。

最短での取り方や研修は何年必要か

まず、タイムスケジュールの全体像を把握しましょう。内科専門医を最短で取得するためには、初期臨床研修（2年間）を修了した後、専門研修プログラム（専攻医）に登録して3年間の研修を行う必要があります。つまり、医学部卒業からストレートにいけば、医師5年目の終了時点で取得要件を満たすことが可能です。

【最短ルートの目安】
医師1〜2年目：初期臨床研修
医師3〜5年目：内科専門研修（専攻医）
医師6年目の春：内科専門医試験受験 → 合格・取得

この3年間の専門研修は、基幹施設（大学病院や地域の大規模病院）と連携施設（地域の中核病院やクリニックなど）をローテーションしながら行います。ここで重要な戦略は、「どの病院で、どの時期に研修するか」です。

例えば、大学病院では希少疾患や高度な症例が集まりますが、コモンな疾患（肺炎や尿路感染症など）の症例数が稼ぎにくい場合があります。逆に、市中病院ではコモンな疾患は山ほど経験できますが、レポートに適した「教育的な一例」に出会う頻度が下がるかもしれません。また、3年間のうちに「内科全般の症例」をバランスよく経験する必要があります。「循環器内科志望だから3年間ずっとカテーテル室にいたい」と思っても、制度上それは許されません。

ダラダラと過ごしてしまうと、3年終了時点で「消化器の症例が足りない」「レポートの承認が終わっていない」という事態になり、研修期間が延びてしまう（いわゆる「J-OSLER留年」）リスクが現実味を帯びてきます。最短で抜けるためには、研修1年目から「修了要件」を常に意識し、自分の進捗状況をマネジメントする能力が問われます。

受験資格とJ-OSLERの修了要件

内科専門医試験の受験票を手にするためには、単に3年間病院に勤務していただけでは不十分です。以下の厳格な要件を全てクリアし、システム上で「修了認定」を受ける必要があります。その中心にあるのが、悪名高き（？）専攻医登録評価システム「J-OSLER（ジェイ・オスラー）」です。

主な受験資格（修了要件）は以下の通りです。

• 研修期間： 専門研修プログラムに3年以上在籍していること。
• 症例登録： 160症例以上の登録（各領域の必要数を満たすこと）。
• 病歴要約： 29症例の提出と承認（指導医による査読を受け、合格すること）。
• 技術・技能評価： 内科医として必要な手技（CVC、胸腔穿刺など）の評価登録。
• 講習会受講： 医療倫理、感染対策などの指定講習会の受講履歴。
• J-MECC等の受講： 救急蘇生講習の受講など（プログラムによる）。

特に重要なのは、J-OSLER上での登録と承認です。これが完了しない限り、どれだけ優秀な医師であっても筆記試験の席に座ることすら許されません。要件の詳細は非常に細かいため、必ず一次情報源を確認してください。

（出典：一般社団法人日本内科学会『J-OSLER』）

症例登録の負担や必要症例数の壁

多くの専攻医の先生方が口を揃えて言うのが、「J-OSLERが辛い」「終わらない」という言葉です。私自身、運営者として多くの悲鳴を聞いてきましたが、その負担感は想像以上です。何がそこまで大変なのでしょうか。

まず、「160症例の登録」ですが、これは単にカルテIDを入力すれば終わりではありません。それぞれの症例について、診断根拠や考察、指導医の承認が必要です。さらに重くのしかかるのが「29症例の病歴要約」です。これは1症例につきA4で数枚分程度の本格的なレポートを作成し、指導医の厳格なチェックを受けなければなりません。

ここが壁になる！J-OSLERの落とし穴

• 担当症例の偏り： 「消化器内科ローテ中なのに、なぜか肺炎ばかり来る」「血液内科の症例が全く集まらない」といった偏りは日常茶飯事です。
• 指導医の承認待ち： 指導医の先生も激務です。提出したレポートが数ヶ月放置されることも珍しくありません。「承認ボタンを押してください」とお願いして回る政治力も必要になります。
• 修正の繰り返し： 厳しい指導医に当たると、何度も書き直し（リジェクト）を命じられます。「考察が浅い」「文献が古い」など、心が折れる指摘を受けることも。

対策としては、研修ローテーションの早い段階から「この症例はレポートに使える」と目星をつけ、退院サマリーを書く時点でJ-OSLER用の下書きを作ってしまうことです。そして、足りない領域（例えば神経や膠原病など）があれば、他科の先生に頼み込んで症例を回してもらったり、併診させてもらったりする積極性が不可欠です。